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<vol.1>

迫る不況!いま患者が求める歯科医療とは?

技術力・丁寧な説明・クリアな費用提示求める

第1回目は、世界不況下における医院経営のヒント。629人の回答をもとに「迫る不況!いま患者が求める歯科医療」をご提案します。
調査日時 2009年2月1日-5日
調査対象 歯科医院検索サイト「歯科へ行こう!」会員
回答者 20歳以上の男女 629人
回答者の属性 最も多い年代:30-40代
既婚:66%
会社員:38.7% アルバイト・パート・家事手伝い:16.6%
年収:500万-1000万 45.6%  500万未満 42.7%  200万未満 7.9%
調査 メディカル・コミュニケーションズ
分析 コムネット

「不景気での受診頻度を減らす」が37.5%!

(不景気が家計に与える影響度と今後の家計の不安度) まず不景気が家計に与える影響度を尋ねた。全体の65.5%が、「影響を受けている」と答え、「不安を感じている」人も84.3%に達している。昨年秋にはまだ「対岸の火事」だったアメリカの金融不況の「津波」が急激に日本にも押し寄せていることが、「不安」というマインドにとどまらず、実際の家計のうえにも大きな影響を及ぼしている。
それは歯科医療の受診行動にはどのように影響しているのか。不景気の影響による医療サービス(内科・耳鼻咽喉科・眼科・外科・整体マッサージ・歯科)と理美容エステの今後の利用頻度は合計で44.2%、医療サービスに限定すると37.2%の人が受診の「頻度を減らす」「全く行かない」と回答している。

「影響」「不安」が大きいほど歯科離れ

歯科はどうか?回答者全体で34.0%が「減らす」「行かない」と答えているが、さらに詳しく分析すると、不景気の「家計への影響が非常に大きい」「今後の不安度が非常に大きい」と回答しているグループの「歯科の受診頻度を減らす」「全く行かない」の比率が、他の科目を上回っていることがわかる(グラフ1)。即ち、医療のなかでも歯科が景気の影響をもっとも受けやすく、それも、年収が低くなるほど「影響」「不安」が大きいことを考えると、低所得者ほど打撃が大きいことを物語っている。

グラフ1 歯科に打撃(今後の医療サービスの受診頻度)
グラフ1

「治療中断」急速な「自費離れ」がすすむ

続いて、受診状況のなかの「最近通うのを止めた」治療中断者をみると、むし歯(8.7%)歯周病(6.4%)定期メンテナンス(6.4%)に対して、ホワイトニング(10.5%)歯列矯正(11.0%)インプラント(11.6%)と、自由診療の中断者が二ケタに及んでいることが特筆される。今後の受診行動としても、全般的に「頻度を減らす」傾向にあるが、とりわけホワイトニング、歯列矯正、インプラントという自由診療の「代表選手」の課目で「全く行かない」という回答が目立つ(グラフ2)。急速な自費離れ、相対的な保険指向が強まっていることを認識しなければならない。

グラフ2 自由診療を減らす(今後の歯科の受診について)
グラフ2

「技術」「丁寧な説明」「明確な治療費」を重視

このような激しい環境の変化のなかで、患者が歯科医院に何を求め、何を期待しているのかを的確に把握することが、生き残り、安定経営の道を進むうえで不可欠の課題である。今回のアンケートでは「今後歯科医院を選択する際にどの項目を重視するか」について5段階評価で聞いた。評価の平均点を今後の家計の不安度で「非常に不安を感じる」グループと「あまり不安に感じない」グループを比較した。その結果、全体として「歯科医師の技術力」「治療内容の丁寧な説明」「治療費の明確さ」に高い評価が与えられ、患者が「最新の設備」や「治療費の安さ」「治療期間の短さ」よりも重視していることが明らかになった(グラフ3)。

グラフ3 今後の歯科医療選択の際に重視する項目(5段階評価)
グラフ3

コミュニケーション力が成否を分ける

今回の不況は「百年に1度」といわれる大規模かつ深刻なものである。それに呼応して患者意識が変わった。すでに患者減、自費治療の落ち込みという影響が現れている。早急に戦略を転換し、対策を講じなければならない。このアンケートから導き出されるヒントはたくさんある。過去のコムネットの調査でもドクターへの「技術力」への期待はとびぬけており、歯科医療サービスの根幹に「治療技術」があることを肝に銘じよう。そして同様に求められているのは「治療内容の説明」すなわち情報開示、情報提供、コミュニケーション力である。「治療技術」に期待しながら、患者にはその良し悪しを評価する基準が乏しい。院長の技術、医院の力量は、丁寧な説明と具体的な資料の提供によって示される。「治療費の明確さ」も然り、とくにこの不況下「費用」への関心はかつてないほど高まっている。明確で迅速な情報開示が求められている。ぜひコムネットのデンタルサポート企画をご活用いただきたい。

(K)
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